【ポスト・コロナの時代にむけて】

コロナの春、ベオグラード便り

山崎 洋

◆ 1.「日常」を求めて

 コロナの春が過ぎ、ベオグラードは初夏の緑に包まれた。4月19日に南から帰ってきたツバメが数を増して、アパートのテラスの前を盛んに飛び交っている。上の家のテラスに巣があるらしい。
 新型肺炎の流行を防ぐため、長い隔離生活を強いられた市民は、解放感に駆られて外出の時を楽しんでいる、と、言いたいところだが、5月末から天候が悪化して、時おり雷を伴う雨が降り、日中最高気温も20度を超えることなく、しまってあったコートを取り出す始末。外出禁止令にじっと耐えていた時の暗い気分が完全には払拭できずにいる。
 とりわけ高齢者は、晴れ間に散歩に出ても、道の脇のベンチに座り、仲間と政治やサッカーを論じる「日常」にはなかなか戻れない。必要な間隔を取るためにベンチの両端に陣取り、マスク越しに話すのでは面白くない。郵便局や銀行に行っても、路上に長蛇の列ができる。窓口の数しか人を入れないからだ。行きつけのレストランに入ってみたが、がらんとしている。聞くと、規定通りの間隔を確保するため、テーブルをいくつか撤去したと言う。テーブルには塩、胡椒とならんで消毒液の瓶。料理の味は前と変わらないが、流行らぬ店に間違って入ってしまったような戸惑いが残る。ここでも「日常」は手に入らない。

 ノビ・ベオグラード地区の中華街に足をのばしてみた。閑散としている。それでも貨物輸送は回復しているらしく、到着したばかりの商品を店先に並べる店員や地方からの注文に応じて品物を梱包する店員が忙しくしている。これらの中国人店員は春節に帰国せず、そのままベオグラードに留まって伝染病の終息を待っていたのだろう。食品店のセルビア人従業員は、店主が帰国したまま戻れないでいると言い、「いない方が気が楽だけど」と、笑っていた。閉まっている店もある。

 コロナ騒ぎで中断していた国会議員選挙の手続きが再開された。この選挙、とっくに終わっているはずだったが、EUが介入し、ボイコットを主張している一部野党のために与野党の話し合いの場を設け、選挙法を改正し、投票日を憲法の許す限り先に延ばすように言ってきた。それを受け入れたのが、裏目に出た。集団感染の危険があるので屋内はもちろん、屋外でも大きな選挙集会は開けない。テレビのスポットだけのキャンペーンで、盛り上がらないことおびただしい。動員力を誇る大政党はそれだけ不利だろう。6月21日の投票日までに伝染病をめぐる情勢は変わりそうにない。

 セルビア人は「濃厚接触」民族で、親しみを表すため、男女を問わず、互いに抱き合い、頬に右左右と三度の口づけをする。感染予防にはまったく適さない習慣だ。親しみを表さない出会いには意味がない。7世紀にバルカン半島に定住して以来、地中海性の文明に触れ、イタリア人やギリシャ人のような距離を置かぬ生活に慣れてきた。たとえばスウェーデン人のように、普段から1メートル以上離れて人に接するお国柄ではない。「3密」を避けるよう「要請」しても無駄である。「強制」しかない。ところが、セルビア人には強制されると反発して逆行動を取る癖もある。幾世紀にもわたり大国の侵略と支配を繰り返し受け、それに反発して生き延びてきた民族だ。自分たちで選んだ政府でも、自粛要請においそれと従うつもりはない。

◆ 2.「非日常」の日々

 そこで政府が選んだのは、非常事態宣言という非常手段。「国民の安全が脅かされている」との理由で、大統領が国防大臣の建言を受けて発令した。3月15日のことだった。軍の動員が可能になり、警察の権限も強化された。
 セルビアで新型肺炎の第一号が報告されたのは、3月7日だったから、決断まで1週間、国会による審議、承認の手続きも、「議員の健康を最優先して条件が整い次第行う」こととした。すでに武漢の様子や横浜港のクルーズ船のニュースもくわしく報道されていた。
 中国からの帰国を希望する留学生や企業の駐在員の引き揚げ交渉のため、外務大臣が北京に飛んだが、コロナ騒動の発生以来、北京を訪問した唯一の外国高官として、中国国民の喝采を博した。クルーズ船にはセルビア国籍の船客2名と乗組員12名が乗船していたが、これらの「救出」も大きな課題だった。彼らはフランスやイタリアに脱出し、2週間の隔離生活を強いられてから、ようやく帰国した。これらの人たちからも、事態の深刻さがじゅうぶん伝えられた。
 北イタリアからはすでに、院内集団感染によって医療制度が崩壊し、軍用車に積まれた無数の棺桶が墓地に運ばれ、聖職者の立会いもなく、遺族の見送りも受けずに葬られていく映像が届いていた。

 セルビアの状況が深刻だったのは、同じ時期、EU諸国から30万人ともいわれる帰国者があったことである。大学が閉鎖され寮の権利を失った留学生、勤め先からレイオフになった労働者と家族、復活祭の休暇を故郷で過ごしコロナ禍を避けようとする人たち。これらの人たちの何%が保菌者だったのか。国境での検温と2週間の自主隔離以外に対策がなかった。

 非常事態宣言の後、政府の対策が次々と打ち出される。いくつかの大病院の一部病棟を、感染者のうち中重症者を収容するCOVID-19病院に指定し、入り口には武装した兵士を配置する。軽症者用にはベオグラード国際見本市会場や大学の閉鎖で空になった学生寮などが臨時医療施設に改装され、軍が野戦病院用の寝台を運び込んだ。
 警察は帰国者の連絡先を点検し、自主隔離を遵守しない者は逮捕し、罰金を科した。帰国者を迎えて親戚一同が集まり、結婚式を挙げ、教会で祭祀を営む「事件」が後を絶たなかったからである。夜間外出禁止令を出し、土日は全面的に外出禁止とした。ここでも違反者が多く、拘留される者も出て、ネット上で釈放を求める嘆願書が回されたりした。日本なら違反者を非難する暴言が飛び交うところだが、セルビアではお上の命に服さぬ勇気が評価される。
 人の集まる場所は、ショッピングモールから博物館や劇場、ついには公園緑地まで、すべて閉鎖された。ジョギングやサイクリングもできなくなった。こういうスポーツは孤独なもので他人との接触はないというのは、アメリカやイギリスで黙々と走る人たちを見ての印象で、濃厚接触民族はすぐに群がるのである。

 セルビアでも対策として、マスクをすること、頻繁に手を洗うこと、他人との間隔を保つことが奨励された。いずれもこの国の国民が実践したことのないものである。とりわけ第三の対策は、セルビア語には適当な単語が存在しないので、英語の「Social distancing」の直訳が使われたが、「社会的に距離を置く」という意味だから、違和感があった。富裕層と貧困層、白人と黒人、キリスト教徒とイスラム教徒といった関係が連想される。専門家もじきに「Physical distancing」と言い換えるようになった。これなら「身体的に間隔を保つ」意味になる。

 政府がもっとも苦労したのは、医療用マスクや防護服、PCR検査の試薬、人工呼吸器などの確保である。EUは医療機器の域外への禁輸措置を取り、イタリアやスペインのように危機的状況に陥ったEU加盟国にさえ機器の供給がなされなかった。そのため、イタリアでは、連帯感の欠如に腹を立てた市民がEUの旗をおろし、援助をくれたロシアの国旗を掲揚して抗議したくらいである。
 セルビアにとって救いは中国とロシアだった。いずれもEUの皮肉をこめたコメントを無視して長年にわたり特別な友好関係を築いてきた国である。政府は特別機を何度も中国に送り、大量のマスクや人工呼吸器を輸入した。中国はコロナウイルス対策に経験のある専門家のグループを派遣し、防疫体制の整備を援助した。2週間の滞在予定を2カ月半に延長し、PCR検査の重要性を説き、試薬や試験機器を援助し、ベオグラードの疫学研究所など専門機関による検査体制を強化した。大量かつ迅速な検査は、人員からも設備からも、保健所に対応できるものではない。臨時医療施設の場所選びにも貴重な助言があった。

 筆者の属する「65歳以上」の高齢者は、持病のある人が多く、感染した場合、もっともリスクの高いカテゴリーとされ、いちばん割を食うことになった。イタリアでは、貴重な人工呼吸器から老人を外し、助かる見込みのある若い人に回したという噂も聞かれた。対策は二つ、人工呼吸器を増やすことと高齢者の感染を防ぐことしかない。
 3月19日には高齢者の完全外出禁止令が出て、一歩も外へ出られなくなった。庭のある家ならともかく、アパート住まいの者はたまらない。ペットの散歩は日に2回、早朝と深夜に認められた。ペットといっても犬だけで、鳥籠を持って散歩しようとした人は捕まった。家に閉じ込められた自閉症の子供が騒ぎ、近所の人が「児童虐待」と誤解して警察に通報する「事件」があり、それからは保護者と一緒ならいつでも散歩ができることになった。65歳以上だけが犬や自閉症児に劣る扱いで、野党系のメディアが老人の尊厳に対するアタックだと騒ぎ立てた。そのせいか、22日には、朝4時から7時まで、買い物のための外出が許可された。

 筆者も、禁足4日目にして訪れた機会を逃すまいと、近所のスーパーに行ってみた。2メートル間隔の列が果てしなく続いている。それでも20分ほどで入店できた。入口で警官がマスクを配っていたが、筆者の少し前で品切れになり、警官が本部に追加注文をする声を聞きながら店に入る。こんな時間に出勤させられる店員が気の毒だ。客は夫婦連れが多く、次の1週間分の食料の買いだめをしている。品揃いはいい。一時、イースト(パン種)の不足が伝えられたが、今は解決したらしい。
 特に買いたい物があったわけでもないのに、気がついたら10キロ近い品が籠に入っていた。重い買い物袋を引きずるように、アパートに戻る。明け初めた空に桜の白い花が美しい。今日は筆者の誕生日。家族が集まって祝うことは許されない。この運動が最高のプレゼントになった。

 4月21日からやっと週3回、一般の外出禁止時間帯である午後6時以後の散歩が認められた。初めからそうすればよかった。政府の諮問機関は一流の疫学者や細菌学者を集めたが、心理学者や老人病の専門家も入れるべきだったと思う。後知恵だが。

 都市部では、イタリアをまねて、夜8時から、奮闘する医療従事者に感謝の拍手を送る行動が始まったが、便乗した一部の野党勢力が、8時5分から外出禁止に抗議する鍋叩きの運動を起こした。じきに拍手が終わるのを待たずに鍋や茶わんを叩くようになり、医療関係者を侮辱するものとして顰蹙を買った。外出禁止に反対する知識人のなかには、「心臓病で死ぬのもコロナで死ぬのも自分の勝手」と言う者もいた。そういう人にはいつも蕪村の「我を厭ふ隣家寒夜に鍋を鳴ラス」の句を示し、他者への思いやりの欠如を指摘してやる。

 人がたった一人で生きているならば、いい。だが、人は家族、地域、職場から国家、国際社会まで、複数の共同体に関わりを持ちながら生きているのである。心臓病でさえ一人で死ぬわけにはいかない。いわんやコロナで死ぬとなれば、家族から入院先の病院まで、複数の人に感染させ、命を脅かす。そのような勝手は許されるものではあるまい。
 共同体の個への解体というのはネオリベラリズムの理念上の前提であり、予測される結果でもあるが、実体のない幻想にすぎない。コロナ対策でも、スウェーデンやアングロサクソンの個人の自由と良識に基づく自由主義的な対応と、中国などの集団的、強権的な対応とがよく比較されたが、結果からみると、自由主義の完敗だった。死亡率が高くなった。人間の生命より価値の高いものはない。

 筆者の印象では、一般に旧社会主義国のほうが経済的には貧しく、医療機器も不足していたが、COVID-19病院の指定などの対応が速く、死亡率が低くなる傾向がみられた。純粋に採算を考えれば、新型肺炎の重症患者を受け入れる病院は、隔離病室の設置から防護服、消毒液、人工呼吸器の購入、院内感染による人手不足を補うための予備人員の確保まで、莫大な費用を負担する一方、通常の「顧客」を失うので、採算割れとなる。国家予算による補填が期待される公共の病院の比重が高い国のほうが対応しやすいのだ。

◆ 3.「ポスト・コロナ」の「日常」とは

 5月初旬に非常事態宣言が解かれた。拍手も鍋叩きもなくなり、公園には子供たちの歓声が聞かれるようになった。COVID-19指定病院は、ひとつまたひとつと通常の業務に戻りつつある。ウイルスの活動も勢いを失ったようにみえる。再開された工場や高齢者施設における集団感染(クラスター現象)が辛うじてコロナウイルスの存在を思い起こさせる。失われた「日常」にはほど遠いが、専門家は現状を「恐怖は不要、警戒は必要」と定義する。

 政府の関心はコロナウイルスの終息から、経済の活性化に移ったようだ。周辺の国々からも規制緩和のニュースが伝わってくる。テレビには、おなじみになった疫学の権威にかわって首相や蔵相が頻繁に登場する。国政選挙、地方選挙を控えて、経済的成果を強調したい与党の思惑がある。
 非常事態下でも高速道路や新幹線の建設は続けられていたが、そのほかの建設現場でもマスクをつけた労働者が動き始めた。従業員の解雇を見送った事業主には最低賃金3カ月分が補助された。失業者の増加を防ぎ、同時に、EU諸国から失職して帰国した出稼ぎ労働者とその家族に農村部や人手不足の分野で就業機会を与え、人口減少に歯止めをかけたい。
 615万人の成人国民全員に100ユーロを支給し、落ち込んだ需要の浮上を図る施策はすでに完了した。外国からの観光客が減る分、国民がギリシャやトルコの海に行くかわりに、「安全な」国内で休暇を過ごすよう金券を支給する。観光と交通は今回のコロナ禍で最大の被害を受けた分野であった。

 世界を見渡せば、新型コロナウイルスはまだ多くの国や地域で猖獗を極めている。セルビアでも完全に消滅するのはいつか、まったく分からない。冬に第二波を予測する向きもある。今までとは違う、コロナと共生する「日常」になるというのである。それがどのようなものか、論じることは意味がない。不明な点が多すぎる。
 そもそもCOVID-19については、発生源(人工か自然か)、ヒトへの感染経路(研究所か市場か)、先行するコロナウイルスSARS(重症急性呼吸器症候群、2002年)、MERS(中東呼吸器症候群、2012年)にない新しい特徴(長い潜伏期間や無症状患者による感染)など、よく分からないことばかり。医師の友人の話では、あまりにも多数の論文が書かれ、査読の手続きも経ずに発表され、内容を吟味する前に他の論文によって否定されるという連鎖が限りなく続いているのが現状だそうだ。いわんやコロナ禍の世界的、歴史的影響を論ずることは至難の業である。逆にいえば、さまざまな仮説や憶測が生まれる格好の土壌なのだ。

 セルビアでは、今年の夏の休暇は、国内の観光地が中心になる。修学旅行も、安全上の理由で、外国行きは禁止される。過疎地の土地や家屋への需要が強まっているともいわれる。セルビア人は内向きになっているようにみえる。現代の世界はグローバリゼーションの時代といわれ、ヒト、モノ、カネの国境を越えた自由な移動が前提となっている。それが感染の拡大を促した。ヒトの移動は制限され、モノの移動は落ち込んだ。しかし、来年の夏もそうだろうか。セルビア人はついに自国の自然の美しさと歴史の豊かさを発見し、知識人に多い西欧文明への過度の傾斜から解放されるだろうか。価値観が一変するのだろうか。グローバリズムの世界では、それはセルビアだけで決められることではない。

◆ 4.「世界の終り」の終りは来るか

 フランシス・フクヤマが「世界の終り」を宣言して30年、新型コロナウイルスのパンデミックを機に、「世界の終りの終り」を説く人たちが少なくない。だが考えてみれば、「終りの終り」は今に始まったことではなく、これから起こるものでもない。過程として、もう何年も続いている。
 ベルリンの壁の崩壊に続く時代は、米国主導によるグローバリゼーションの頂点だったといえるが、フランシス・フクヤマが説くような平和と繁栄の時代ではなかった。米国とその同盟国は、自由と民主主義をもたらすと称して、劣化ウラン弾やトマホークミサイルの雨を降らせ、何百万人もの生命を奪った。筆者は1999年、セルビアでNATOの空爆を体験している。それは、NATOを国連のような国家間組織を超えたグローバルな軍事機構に高める実験だった。
 各国の民主的に選ばれた議会は、地球温暖化といった問題を解決するどころか、15歳の少女、グレタ・トゥーンベリの叱責を受けても、問題の存在を認識することすらできない。経済格差の拡大の問題も同様である。リーマンショックのような経済危機もあった。市場メカニズムの神話はもはやない。米国の一極支配は実現せず、多極化の世界になった。

 「アメリカ・ファースト」を掲げるトランプ大統領の登場は、米国でもグローバリズムに対する懐疑主義が広がっていることを示す。同時に、メディアによるトランプ批判の激しさや盗聴を含む卑劣な手段による攻撃は、支配権を脅かされたグローバリストの勢力が依然として侮れないことを物語る。トランプ大統領が提唱したロシアとの関係改善、北朝鮮との非核化協定などの動きがすべて葬られたことをみれば、「ディープ・ステイト」と呼ばれるこの勢力の強さは歴然である。
 自国第一主義はヨーロッパでも台頭しており、EUの今後の在り方に大きな影響があるとみられている。難民受け入れをめぐる過激な主張がファシズムを思わせるとして警戒されているが、本質はグローバリズムとネオリベラリズムに替わる体制の模索なのだ。

 問題は、だれにも未来の青写真を描くことができない点にある。ひと昔前には、資本主義の後には社会主義が来ると言われ、ソ連邦が短期間に超大国の地位を獲得することで、社会主義後進性からの脱却の有効なモデルと考えられていた。しかし、今はそうしたモデルはない。自国第一主義はグローバルな世界体制の修正要因にはなるかもしれないが、本質的に変革する力はない。それは過去のモデルであって、未来の理想にはなりえない。「ディープ・ステイト」はアメリカ合衆国の特産ではなく、どの国にも存在する。深層にあり、相互に連携しており、それを実際に支配する者は国境を超えた天上にある。この問題の解決には、何人ものトランプが必要だろう。コロナウイルスを恐れてアパートの一室に籠っている高齢者には任が重すぎる。

 それにしてもトランプ大統領は、久々に登場した政治ジョークの花形であった。「あった」という過去形がふさわしいかどうかは、11月にならないと分からない。選挙の結果次第では、任期中、新しい戦争を一度も起こさず、軍事介入を徹底して避けようとした「風変わりな」米国大統領が姿を消す。戦争を「日常」とする「いつもの」大統領が登場する。日本の近くでも大事に至るかもしれないのである。
 最後に、トランプ大統領の登場するジョークを紹介して、本稿を終わることにする。

 大統領「アメリカ・ファーストを世界に見せるため、太陽に宇宙飛行士を上陸させる」
 側近「そんなことをしたら、大統領、みな焼け死んでしまいますよ」
 大統領「大丈夫。夜、上陸させる」

 (東欧研究者/翻訳家、ベオグラード在住)

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