【マスコミを叱る】

(37)2016年12~2017年1月

田中 良太


◆◆【主テーマ=元旦社説を採点する】

◆朝日と読売の落差
 年が改まったので、元旦1月1日付朝刊の社説を論評するところから始めたい。朝毎読日経産経の全国紙5紙とブロック3紙、さらに加えて沖縄県紙「沖縄タイムス、合計9紙の元旦付社説を読んでみた(注)のだが、例外なく、通常は2本掲載する社説を1本だけにする「1本社説」だった。2本分の文字数なのだから、文中に小見出しが入り、派手な扱いになっている。それだけ力を込めた社説となり、どの社でも論説主幹あるいは論説委員長、つまり論説室のトップが自ら執筆すると言われている。つまり各紙の年頭施政方針演説と言っていい力作になっている。

(注)産経だけは「社説」とせず、「主張」のタイトルである。1月1日付の「主張」は見当たらず、やむをえず、3日付を使った。2日は休刊だから、3日付が年頭第1号だった。
[(注)終わり]

 各紙元旦付社説のタイトルを並べると、以下のとおりとなる。
[朝日]憲法70年の年明けに 「立憲」の理念をより深く
[読売]反グローバリズムの拡大防げ
[毎日]歴史の転機 日本の針路は 世界とつながってこそ
[日経]揺れる世界と日本(1)自由主義の旗守り、活力取り戻せ
[産経]日本文化 守るべきもの見極めたい 変化を超えて伝統に誇りを(主張、3日付)

[北海道]あすへの指針 分断を修復する努力こそ
[中日・東京]年のはじめに考える 不戦を誇る国であれ
[西日本]創刊140年に寄せて 「九州力」呼び覚ます年に
[沖縄タイムス][正念場の年に]先人に学び局面打開を

 各紙の主張は大きく異なっているように見える。朝日は今年5月3日が日本国憲法施行70周年の記念日であることに着目。「立憲の理念」を強調している。読売は英国のEU(欧州連合)離脱、米大統領選でのトランプ勝利などで示されている「排外主義を煽るポピュリズムの拡大」に注目、「反グローバリズムの拡大阻止」という課題を緊急課題としている。

◆危機意識は一致
 朝日社説にも、読売と同様の危機意識はにじみ出ている。末尾の部分を引用すると、以下の文章となっている。

<個人、とりわけ少数者の権利を守るために、立憲主義を使いこなす。それは今、主要国共通の課題といっていい。
 環境は厳しい。反移民感情や排外主義が各地で吹き荒れ、本音むき出しの言説がまかり通る。建前が冷笑されがちな空気の中で、人権や自由といった普遍的な理念が揺らぐことはないか、懸念が募る。
 目をさらに広げると、世界は立憲主義を奉じる国家ばかりではない。むしろ少ないだろう。
 憲法学者の長谷部恭男・早稲田大教授は「立憲主義の社会に生きる経験は、僥倖(ぎょうこう)である」と書いている。
 であればこそ、立憲主義の理念を、揺らぎのままに沈めてしまうようなことがあってはならない。
 世界という巨大な船が今後も、水平を保って浮かび続けられるように。>

 朝日・読売双方の主張を読みこなすなら、朝日もまた「反グローバリズムの嵐」を克服することが現代社会の「歴史的課題」だと考え、そのためには「立憲の理念」尊重こそ必要と主張していると解釈できる。日本社会全体を歴史的視点で捉え、その中で現行憲法の意味の大きさを強調したものだろう。

 読売の方は、反グローバリズムの巨大さを空間的な広がりでとらえた。「嵐」と呼ばれるような強い反グローバリズムが、なぜ世界各地・各国で吹き荒れているのかを究明する。グローバリズム、インターナショナルなどの理想を体現した存在として、EU(欧州連合)を語る。英国で「EU離脱」というポピュリズムが勝利し、国民投票の結果として、実行を迫られている。同時に多民族国家である米国もまた、単一国家でありながらグローバリズム、インターナショナルなどの理想を体現している。その大統領選挙で、新聞・TVなどのメディアでは露骨に「低次元」と評されたドナルド・トランプが勝利した。
 読売社説の末尾部分は、以下の文章である。この部分に「自由貿易で成長復活を」という小見出しが付いていることを付言しておこう。
    ×    ×    ×    ×
 トランプ氏は、環太平洋経済連携協定(TPP)からの離脱を予告している。TPPは、今後の自由貿易の標準となり得る高度な枠組みだ。その否定は、自由貿易拡大の機運を萎しぼませる。
 保護主義を強めれば、雇用や生産が復活し、自国民の生活が楽になると考えるのは、短絡的だ。自国市場を高関税で守れば、消費者は割高な商品の購入を強いられる。他国が対抗策をとれば、輸出産業も打撃を受ける。
 経済資源を、国境を越えて効率的に活用するのが自由貿易だ。多国間での取り組みをさらに進め、新興国の活力や技術革新の成果を世界に広げることで、成長の復活を目指すしかない。それが国際政治の安定の基盤ともなろう。
    ×    ×    ×    ×
 朝日は日本国憲法70年という歴史感覚を重視し、社論である「護憲」に直結する「立憲の理念」を強調した。読売は国際経済の原則だったはずの自由貿易を強調した。朝日vs読売が、護憲vs改憲で対立するのではなく、両立可能な主張となったことは注目すべきだろう。

◆「改憲」主張を放棄した(?)読売
 新年になってからの社説で、読売が「憲法」に触れたのは、5日付の「安倍政権5年目 『安定』から成果をどう生むか」だ。これも1本社説で小見出し付き。冒頭の小見出しが「憲法改正の議論をより建設的に」なのだ。
 その小見出しの下での本文は以下のとおりだ。
    ×    ×    ×    ×
 政権復帰から5年目に入った安倍内閣は、60%前後の高い支持率を維持する。政界で自民党が1強、党内では安倍首相が1強という構図で、政権基盤は安定している。
 首相は、この貴重な政治資源を有効活用し、日本経済の再生、財政健全化、成長と分配の好循環の実現などの重要課題を着実に前進させねばならない。
 首相は年頭記者会見で、「本年も経済最優先。デフレ脱却へ金融政策、財政政策、成長戦略の3本の矢をうち続ける」と語った。
    ×    ×    ×    ×
 この文章に小見出しを付けるとすれば、「ダブル1強の安倍政権」といったところが素直ではないか? 「憲法改正」をうたった小見出しは、どこかおかしい。「改憲」の旗は降ろしていないというポーズを示すだけのアリバイ証明のような気がする。
 読売の社説を取り仕切っているのはナベツネこと渡辺恒雄だ。大正15(1926)年5月生まれで90歳。それでも「株式会社読売新聞グループ本社会長兼取締役主筆」という現職である。読売の社長は白石興二郎(正確には読売新聞東京本社社長=日本新聞協会長でもある)だが、渡辺の子分にすぎない。
[以上]

 良く知られていることだが、渡辺は出発点が敗戦直後の日本共産党東大細胞だった。青春時代を政治の世界で生き、読売入社後も政治記者だった。言動は極めて政治的で、「記者よりも政治家の方が似合っている」と評されることが多い。1月5日付の社説に「改憲」を登場させる。しかも全体のタイトルでなく、小見出しだけ。小見出しに対応する本文はナシだ。これは事実上、読売が「改憲」の主張を降ろしたと解釈していい扱いではないだろうか。
 渡辺は安倍首相との会食がもっとも多い新聞人だ。朝日の首相動静、毎日の首相日々など首相の行動を追っている記事を読むと、昨年は4回会食している。1月21日▼9月1日▼11月16日▼12月3日だ。他のマスコミ人が同席していることも多く、その場で渡辺氏が首相にアドバイスするわけではないだろう。しかし電話で話すことはいつでも可能で、その会話を政治記者に「報告」する必要はない。ケータイの時代なのだから、安倍・渡辺の通話はひんぴんと成立していたはずだ。
 安倍首相へのコーチ役としてもっとも強力なナベツネが、事実上「改憲」の旗を降ろしたと見るなら、新年早々の大政治ニュースだ。

◆憲法70年史を4区分した朝日
 朝日は憲法公布70周年にあたる昨年11月3日(文化の日)付朝刊で「日本国憲法、70年の議論」と題する特集面を組んだ。この日の朝日朝刊は、1面左肩に「押しつけ憲法論は現実逃避 きょう公布70年」という見出しの「編集委員・大野博人」署名入り記事、社説は「憲法公布70年 何を読み取り、どう生かす」というタイトルの1本社説、オピニオン面に「憲法を考える 語り、歩んだ70年」というタイトルのインタビュー記事(語るのは脚本家・小山内美江子と近畿大学准教授・大澤聡)などを掲載した「憲法新聞」だった。

 特集面記事では、70年間に及ぶ憲法論議を4つの時代に区分している。
 第1の波(1947~60年)=噴出する復古的改憲論▼凪の時代(60年~80年代)=経済成長、機運冷める▼第2の波(90年代~2004年)=湾岸戦争で国際貢献論▼第3の波(2005年以降)=改憲勢力が3分の2に……という時代区分だ。
 この特集の本文末尾は以下の文章だ。(注)
    ×    ×    ×    ×
 昨年9月、安保法の成立後に都内での集会でマイクを握った作家の大江健三郎はこう語った。「70年間、憲法の平和と民主主義の中で生きてきた。それがいま危険な転換期にあるということを、私たちは本当に感じ取っているだろうか」
    ×    ×    ×    ×
(注)この後に渡辺治・一橋大名誉教授(憲法)と小熊英二・慶応大教授(歴史社会学)の談話が付いている。談話の見出しは=「首相が9条に踏み込む可能性高い」(渡辺)と「日本の閉塞感、改憲では解決しない」(小熊)。
[(注)終わり]

 この大江発言に対する異議申し立てをしておきたい。「70年間、憲法の平和と民主主義の中で生きてきた」というのは、正確な認識だろうか? この特集記事が「第3の波」と区分している2005年以降、私たちは「憲法の平和と民主主義の中で生きて」はいないのではないか。解釈改憲による、自衛隊(注)

(注)正確には「日本軍」と書くべきだ。=「自衛隊」は日本軍が名乗っている固有名詞だ。中国の陸海空軍も「人民解放軍」という固有名詞を持つが、だからといって「中国軍」ではないと否定する論者はいない。
[(注)終わり]

◆解釈改憲の危険性は忘却の彼方
 朝日特集記事が「第3の波」と分類した2005年以降、私たちは解釈改憲によって日本軍が紛争地域に派遣されている「危険な時代」を生きている。読売のナベツネ氏は、解釈改憲によって憲法9条を無力化することに成功したのだから、憲法の条文改正は不要だと考えるようになったのではないか。
 以上書いてきた文章では、各紙年頭社説の焦点は、憲法問題だったという誤解を招きかねない。しかし憲法について言及し、それなりに鮮明な主張をしているのは毎日(タイトル=歴史の転機 日本の針路は 世界とつながってこそ)と中日・東京(同=年のはじめに考える 不戦を誇る国であれ)ぐらいだ。

◆大きな変化に直面している!
 タイトルでなく、書き出しの言葉を見てみよう。そのワン・センテンスこそ時代認識を端的に示すものであるはずだから。

[朝日]世界は、日本は、どこへ向かうのか。トランプ氏の米国をはじめ、幾多の波乱が予感され、大いなる心もとなさとともに年が明けた。
[読売]「反グローバリズム」の波が世界でうねりを増し、排他的な主張で大衆を扇動するポピュリズムが広がっている。
[毎日]私たちは歴史の曲がり角に立っている。明日の世界は、昨日までとは異なっているかもしれない。そんな思いにとらわれる新年だ。
[日経]2017年が明けた。米国のトランプ大統領の就任、英国の欧州連合(EU)離脱交渉の開始、仏独の選挙、韓国の大統領弾劾など、不確実性という言葉がこれほど似合う年はない。混迷する世界で日本はどんな役割を果たせばいいのだろうか。

[北海道]世界は転換点に立つ。そんな新年の幕開けである。国際社会は昨年、二つの「番狂わせ」に揺れた。まず6月、英国が国民投票で欧州連合(EU)からの離脱を選択した。今年から始まる交渉が引き金となって、EU内に遠心力がさらに働くか。予断を許さない。11月の米大統領選ではトランプ氏が勝利した。「米国第一主義」を唱え、超大国を孤立主義に導く可能性をはらむ。
[東京・中日(同文)]新年早々ですが、平和について一緒に考えてください。人類はなぜ暴力を好み、戦争がやめられないのか。どうしたらやめる方向へと向かうのか。
[西日本]九州には「力」があります。古くから大陸の文化などを進んで受け入れてきた包容力、自主独立の精神に根差す創造力、そして地域が一丸となる結束力-。どれもが今なお息づいています。
[沖縄タイムス]昨年暮れ、宜野座村城原の泉忠信さん(86)と、東村高江の安次嶺現達さん(58)の自宅を訪ねた。オスプレイの飛行訓練にさらされ、日々の暮らしが脅かされている所だ。

 大いなる変化▼番狂わせ▼波乱▼混乱▼不確実性……。昨年までとは大違いの世界に、私たちは直面しなければならないことを示す言葉が並んでいる。西日本・沖タイなどの例外はあるが、「世界の大変化に直面している」という認識を打ち出しているのが、年頭社説の本流だったのだ。
 それぞれに「論」を展開している。所得格差が拡大し、良識ある中間層が細って、「上」と「下」がむき出しの対立を展開していること。メディアの多様化によって誰でも発信できるデジタルメディアの発展が著しく、新聞・テレビなどの世論形成能力が低落したこと等、さまざまな指摘が行われている。

◆忘れられている「成長の限界」
 しかし問題の根底に何があるのか? 大胆な指摘は欠けていた。根底にあるのは「(経済)成長の終わり」だというのが私見だ。国際的なシンクタンク「ローマクラブ」が報告書「成長の限界」を発表したのは1972年だった。その内容は「現在のままで人口増加や環境破壊が続けば、資源の枯渇や環境の悪化によって100年以内に人類の成長は限界に達する」と警鐘を鳴らすものだった。そのころ石油資源は「あと20年で枯渇する」とされていた。それが間違いで、その後シェールガスが開発されたこともあって、現在は「経済成長」が右肩上がりのまま無限に続くようなムードになっている。
 しかしそんなことはあり得ない。資金も産物も国境を超えて動く国際化と、各国金融当局が協調実施している異常な超低金利によってかろうじて「成長」が維持できているというのが、経済の実相だろう。
 各紙の社説では、経済の成長・拡大に対する疑念は何ら登場しない。経済成長が当然の前提となっているのである。「成長神話」を放棄し、「昨日と同じ程度の豊かさが明日も続く」ことに満足することが必要だという主張にならなければ、この時代をリードするホンモノではないと考える。

◆◆【副テーマ】=米大統領になるのは川柳の主人公

 この「オルタ」発行の20日(日本時間は21日)ドナルド・トランプが米国大統領に正式就任する。新聞や週刊誌の川柳欄を見ると、これほど頻々と川柳の主役となった米大統領は前例がないのではないか。「驚嘆する」と言いたい気持ちだ。

 朝日では今月11日付朝刊川柳欄に、
 ▼至言に対し 返す暴言
 ▼就任へ天に向かって唾(つば)を吐く
 の2首。「至言」はトランプに対する批判や皮肉。「暴言」がそれに対するトランプの発言であることは言うまでもない。
 7日付で
 ▼フォードに味占めトヨタに難癖
 その前日6日付で
 ▼おみくじにトランプ次第と書いてあり
 昨年12月28日付で
 ▼ハワイからT氏にそっと電話する
 ▼軍帽にあの髪形が見えてきた
 ▼あれやこれ「独裁」ばかりの当たり年
 の3首。年末・正月は川柳欄そのものが休みだから、連日のトランプ登場なのだ。

 毎日の方も
 ▼トランプとクリントンのよな老夫婦(10日付)
 ▼大統領なる人もいる七十才(昨年12月8日付)
 ▼トランプ氏日本でいえば花札氏(同)
 ▼アメリカンドリーム悪夢もあると知り(同)
 ▼アメリカのレベルが見える選挙戦(7月22日付)
 などがある。

 驚くのは、朝毎両紙とも、登場が早いこと。
 ▼東のトランプ 西のマルヤマ(昨年2月19日付朝日)
 ▼トランプで占うアメリカ大統領(同1月24日付毎日)
 ▼トランプさん何だか髪がアヤしいわ(同2月25日付毎日)
 予備選の山場=スーパーチューズデーは3月1日だった。これらの川柳投稿者たちはトランプが予備選に勝って共和党候補になり、本選も制すると予見していたのだろうか?

 朝日は昨年12月29日付で「平成落首考 2016年後半」という記事を掲載している。「西木空人」と名乗る選者の署名入り記事なのだが、その中に以下の下りがある。
    ×    ×    ×    ×
 「斜め前 右手上げれば うりふたつ」「よみがえる『兵隊さんのお陰です』」。9月、臨時国会での所信表明演説の途中、首相は、領土や領海、領空の警備に当たる海上保安庁、警察、自衛隊の人たちに「今この場所から、心からの敬意を表そうではありませんか」と呼びかけた。自民党の議員たちは、一斉に起立して拍手。
 「おかしいと思いつつ立つ進次郎」「起立せぬ議員いずれは非国民」。事前に、この箇所で拍手を、との指示を受けた議員もいれば、小泉進次郎氏のように「あれはない。ちょっとおかしいと思いますよ」と振り返りつつ、驚いて立ち上がった議員もいました。
 安倍政権の政治戦術の巧妙さに、あらためて気づかされます。何か批判しようとしても、すでに場面は次に移っている。
 「ストレスの溜(た)まらぬ頭 首相持ち」「得意げに野党揶揄(やゆ)してこと済ませ」
 トランプ米次期大統領のツイッターを使った型破り・無法な連続発言が世界を振り回していますが、「安倍慣れで違和感がないトランプ流」。発想法は存外似ているのではあるまいか。
 「何となく気が合いそうに見え怖し」「この二人強き昔を恋しがり」
    ×    ×    ×    ×
 西木選者の政治を見る目は、テレビのニュースショーで床屋政談をやっている政治記者OBなど及びもつかないほど鋭い。その鋭さは、川柳投稿者たちからのプレゼントではないか。

(注)
 1.2017年1月15日までの報道・論評が対象です。
 2.新聞記事などの引用は、<>で囲むことを原則としております。
   引用文中の数字表記は、原文のまま和数字の場合もあります。
 3.政治家の氏名など敬称略です。
    ×    ×    ×    ×

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 (元毎日新聞記者)


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